ご提案書
離型剤回収装置導入による離型剤使用量削減メリット シュミレーション
現行の離型剤使用量
原液の使用量 1台当り／月 200L（1ドラム）X 5台＝ 1,000L（5ドラム）と仮定します。
Ａ＝
離型剤原液価格 400Z＝ 円/L Ｘ 1000 Ａ→ Ｌ＝ 400,000 円/月
（80,000円/ドラムと仮定） Ｙ＝
希 釈 倍 率 70Ｂ＝ 倍と仮定します
希釈液の使用量 原 液 1,000 Ｌ Ｘ 希釈倍率 70倍＝ 70,000 Ｌ/月
Ａ→ Ｂ→倍＝ Ｃ＝
現行の廃油処理費 廃 油 量 希釈液の75％を廃油量と仮定します。 70,000 Ｌ Ｘ 75％ ＝ 52,500Ｌ/月 Ｃ→ 0.75（75%) ＝ Ｄ＝ 廃 油 処 理 費 15円/Ｌと仮定します Ｅ＝ 廃 油 量 52,500 Ｘ 15円 ＝ 787,500円/月 Ｄ→ Ｅ→ Ｆ＝ 年間廃油処理費 787,500 Ｘ 12ヶ月 ＝ 9,450,000 円/年間 Ｇ＝
回収圧送装置を利用すると 回収率： 希釈液量の30～80％（これまでの実績値） ※但しＰＳ方式により各社異なります。 今回は、回収率50％と仮定します。 回収量： 希釈液量 70,000Ｌ Ｘ 0.5 ＝ 35,000Ｌ/月と仮定します Ｃ→ Ｘ Ｈ＝ 回収時の倍率： 60～120倍（これまでの実績値70～80倍） ※但し、離型剤の使用倍率や回収方法・回収過程での他の液体（冷却水・潤滑油）の 混入状況、あるいは、冷却を兼ねたＳＰ方式等によって大きく異なります。 ＜参考例＞ ① 50倍など回収時の倍率が濃い場合は、水を供給しますので回収液量は増加します。 ② 仮に回収液が100倍であれば、原液を供給します。 ③ 回収液に原液を補充して成分を補充したいので多くは原液を供給します。 仮に今回70倍（Ｂ）設定に対して100倍（Ｊ＝とする）の回収液だったとします。 35,000Ｌ ÷ 70倍 ＝ 500Ｌ Ｈ→ Ｂ→ Ｋ＝ 35,000Ｌ ÷ 100倍 ＝ 350Ｌ Ｈ→ Ｊ→ Ｌ＝ 回収液の原液補給量 500L － 350L ＝ 150Ｌ/月 の原液補給すれば Ｋ→ Ｌ→ Ｍ＝ 濃度調整出来る
新液の原液量 35,000Ｌ ÷ 70倍 ＝ 500L （回収出来なかった分）Ｈ→ Ｂ→ Ｎ＝ １ヶ月の原液使用量 500Ｌ ＋ 150Ｌ ＝ 650L/月 Ｎ→ Ｍ→ Ｐ＝ 原液使用価格 400円/Ｌ Ｘ 650Ｌ ＝ 260,000円/月 Ｚ→ Ｐ→ Ｑ＝ 400,000円/月 ― 260,000円/月 ＝ 140,000円/月 1,680,000円/年 原液のみの差額 また廃油処理が回収液を再利用した場合は減るのですが、仮に廃油処理が現行の半分になったとします 廃油処理費： 廃油量 787,500円 Ｘ 50％ ＝ 393,750円/月 Ｆ→ ＝ 4,725,000円/年 廃油処理費用の差額
今回の経験値のシュミレーションでの年間トータルにての差額
1,680,000 ＋ 4,725,000 ＝ 6,405,000 円/年
＋ ＝
※シュミレーション表中で貴社での数値「記号＝」を「記号→」に代入してください
※ダウンロードはカタログダウンロードページをご利用下さい